お好み焼き屋で独立起業・開業する時の費用と手続き、融資方法について徹底解説

老若男女問わず人気のお好み焼き。お好み焼きと一言で言っても関西と関東で違いがあり、場所によってさまざまな味が楽しめます。

お好み焼き屋を開業しようとする際、気になるポイントは、開業資金や手続きに関してではないでしょうか。

そこで今回は、お好み焼き屋の開業にかかる費用や活用できる助成金、開業に必要な手続きを、お好み焼き屋の特徴や歴史、需要と将来性などと併せて詳しくご紹介します。

お好み焼き屋の特徴

お好み焼き屋の開業資金や必要な手続きをご紹介する前に、まずはお好み焼き屋の特徴を確認しましょう。

そもそもお好み焼きは鉄板焼きの一種で、焼き方が地方によって異なります。ここからは、これらの特徴を詳しくご紹介します。

お好み焼きは鉄板焼の一種

お好み焼きは、小麦粉・卵・キャベツなどを混ぜ合わせて焼き、ソースなどをかけて食べる食べ物です。お好み焼きに入れる具は地域やお店によって異なりますが、一般的には卵・キャベツ・肉・魚介類・麺類などが入っています。

お好み焼き屋は、生地の状態で提供し利用客が鉄板で焼くタイプ、厨房で調理したお好み焼きを提供するタイプなど、店舗ごとに提供スタイルが異なります。

焼き方は地域によって異なる

お好み焼きは、地域によって焼き方が異なるという特徴があります。代表的なお好み焼きは「関西風お好み焼き」と「広島風お好み焼き」です。

関西風お好み焼きは、キャベツをみじん切りにして少し硬めの生地に混ぜるという特徴があり、生地に山芋を混ぜて食感を軽くする場合もあります。基本的に追加注文しなければ麺を具として入れることはありません。お好み焼きは冷凍食品としても発売されていますが、お好み焼き屋や冷凍食品のお好み焼きの多くは関西風お好み焼きです。

一方で、広島風お好み焼きも人気があります。広島風お好み焼きは、小麦粉を水で溶いた生地を薄く広げて焼き、その上に野菜や肉を乗せてひっくり返して蒸し焼きにします。関西風お好み焼きは生地に具材を混ぜ込んで焼きますが、広島風お好み焼きは生地の上に具材を乗せて蒸し焼きにするという特徴があります。

また、広島風お好み焼きにはもやしや中華麺が入っている点も特徴です。お好み焼きには複数の種類がありますが、他のお好み焼きでは中華麺が入ることはないため、広島風お好み焼きならではの特徴と言えます。

さらに、関西風お好み焼きや広島風お好み焼き以外にも、「ベタ焼き」「ねぎ焼き」「ちょぼ焼き」「遠州焼き」など、さまざまな焼き方や具材のお好み焼きがあります。

お好み焼き屋の歴史

今や全国的に一般的な食べ物となったお好み焼き。各地でさまざまな焼き方や具材の入ったお好み焼きが食べられていますが、どのような歴史を辿って現在に至るのでしょうか。

ここからは、お好み焼きの歴史を詳しく振り返りましょう。

ルーツは安土桃山時代？

お好み焼きは、安土桃山時代に誕生したとされています。

そもそもお好み焼きは、安土桃山時代に千利休が作らせた「麩の焼き」という食べ物がベースとなっており、次第に現在のお好み焼きへと変化しました。「麩の焼き」とは、うどん粉・水・酒で練った生地を焼き、味噌を塗って丸めた食べ物で、お茶菓子として用いられました。

その後、江戸時代まで「麩の焼き」が親しまれていましたが、江戸時代末期から明治にかけて味噌を餡に変えた「助惣焼」が誕生します。「助惣焼」はお茶菓子ではなく、屋台などで親しまれていました。ちなみに、「助惣焼」はお好み焼きの起源となっただけではなく、どら焼きの起源としても知られています。

さらに、明治時代に入ると「助惣焼」をベースとして「もんじゃ焼き」や「どんどん焼き」が東京で誕生します。「もんじゃ焼き」や「どんどん焼き」には、餡ではなく野菜などが使われるようになり、現在のお好み焼きに限りなく近い形となりました。

この頃から、もんじゃ焼きやどんどん焼きは主食として食べられるようになり、現在のように食卓に並ぶことも増えました。

発祥は広島県？

「もんじゃ焼き」や「どんどん焼き」が主食として食べられるようになり、食卓にもお馴染みのおかずとして並ぶようになりましたが、終戦直後には新たに「一銭洋食」が広がります。

「一銭洋食」とは小麦粉を水で溶いて焼き、その上にネギなどをかけた食べ物です。食糧が限られていた時代だったため、この頃は生地に具材が入ることはなく小麦を水で溶いただけのシンプルな生地で作られていました。しかし、シンプルな一銭洋食は十分に空腹を満たすことができず、次第にかさ増しとしてキャベツを生地に混ぜるようになります。このようにして手軽で簡単に作れるお好み焼きが誕生したとされています。

「広島風お好み焼き」も同じ時期に誕生します。広島風お好み焼きは、もともとはアメリカ軍から支給された小麦粉を水で溶いて薄く伸ばして焼き、その中にネギを混ぜた食べ物でした。しかし、当時のネギは高価でなかなか手に入れることができなかったため、代わりに安くてボリュームのあるキャベツを入れるようになりました。さらに、よりボリュームを出して空腹を満たしたいという思いから中華麺やもやしも入れて焼くようになり、現在の広島風お好み焼きになりました。

このように、時代の背景とともに徐々に焼き方や具材が変化して現在のお好み焼きが誕生しました。

現在のお好み焼き事情

現在の関西風お好み焼きや広島風お好み焼きは、高度経済成長期に全国に広がって定番化しました。高度経済成長期にはテレビが急速に普及し、さまざまな番組が放映されていました。その中でも多くの人が見入った番組が料理番組です。料理番組は、さまざまな地域の料理が音と映像で楽しめるため、地域だけの食べ物が全国に広がるきっかけとなりました。

また、高度経済成長期は終戦直後とは異なり、さまざまな食材を手に入れやすくなっているため、お好み焼きも徐々に変化します。

これまでのお好み焼きは、小麦粉を水で溶いた生地にキャベツを混ぜて焼き、ソースなどをかけて食べるのが主流でした。しかし、高度経済成長期になるとイカやタコといった魚介類、豚肉や牛肉など、さまざまな食材を自由に入れることができ、まさに「お好み」の具材で焼いて食べるようになりました。

また、最近ではチーズメインのお好み焼きや、お餅とチーズを入れた「モチーズ」、キムチと豚肉を入れた「ソウル」など、多種多様なお好み焼きが登場しています。

お好み焼き屋の需要と将来性

お好み焼き屋を開業したいと考えたときに不安に感じることは「お好み焼き屋は儲かるのか」「お好み焼き屋の将来性は大丈夫なのか」といった点です。

そこでここからはお好み焼き屋の需要と将来性を、関東と関西のお好み焼きの違いとともに解説します。

関西と関東のお好み焼きの違い

関西と関東のお好み焼きは、作り方に大きな違いはありません。どちらも小麦粉を水で溶いた生地に、キャベツ・肉・魚介類を混ぜて焼き、ソースやマヨネーズなどをかけて食べます。

ただし、関西と関東のお好み焼きには、焼き上がった後に切り分けるか否かに違いがあります。具体的には、関東のお好み焼きは切り分けて複数人でシェアして食べるスタイルが一般的ですが、関西では一人一枚のお好み焼きをそれぞれで食べるスタイルが主流です。

また、お好み焼きの切り分け方にも違いがあります。関東では複数人でシェアしやすいようにピザのように切り分けます。一方で関西は食べやすさを重視して格子切りすることが多いとされています。

このように、関西と関東ではお好み焼き自体に大きな違いはありませんが、切り分けてシェアするか、どのような形に切り分けるかという点が異なります。

お好み焼き屋は儲かるのか

お好み焼き屋を開業するならある程度の利益を見込まなければなりません。そこで気になるのが「お好み焼き屋は儲かるのか」についてです。

お好み焼き屋が儲かるか否かについては、メニューや原価、毎月の経費によって異なります。

お好み焼きの原価は、使用する食材によって異なりますが一人前で110円〜120円が相場です。一方で、お好み焼きの販売価格はトッピングによって変動しますが、600円〜900円が相場です。原価の相場と販売価格の相場から、減価率の相場は18%前後であることがわかります。

減価率の相場は、飲食店全体で見ると30%前後とされているため、お好み焼きの原価率は低めです。

次に、1か月の売上高をシミュレーションしてみましょう。

今回は、客単価が1,100円、1日の来客数が30人、1か月当たりの営業日が25日間とした場合の1か月の売上高をシミュレーションします。

まず、上記のケースでの1か月の売上高は82.5万円です。

※1,100円×30人×25日=82.5万円

お好み焼き屋の経営には、家賃や人件費などの経費が毎月発生します。1か月の経費を約70万円とすると、先ほどの売上高から1か月の営業利益は12.5万円となります。

このシミュレーション結果からもわかる通り、お好み焼き屋は多くは見込めないものの多少の利益は見込めます。

ただし、あくまでもシミュレーションであり、人気店になって来客数が増えれば、さらに高い営業利益も見込めます。

お好み焼き屋を開業して儲けを出したい場合には、メニューやお店の雰囲気にこだわりましょう。

メニューは、顧客のニーズに応えることが大切です。メインのお好み焼きにこだわることも重要ですが、ドリンク類やサイドメニューにも手を抜いてはいけません。例えば、鉄板で食べられるサイドメニューや、原価率の低いアルコールやソフトドリンクを提供すると営業利益が上がりやすくなります。

また、女性はお好み焼き屋への入店に躊躇する場合があります。なぜなら、お好み焼きを焼くと油が飛んだり、匂いが付着してしまうためです。このことから、女性客も入店しやすい清潔感のある店内レイアウトや、居心地の良い雰囲気にすることも売上アップにつながります。

このように、お好み焼き屋が儲かるかは原価・メニュー・店内の雰囲気次第です。お好み焼き屋で儲かりたい場合は、ターゲット顧客のニーズに合ったメニューを提供し、男女問わず入店しやすい雰囲気を作りましょう。

コロナ渦でのお好み焼き屋、繁盛してる？

新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う外出自粛により、飲食店は大きなダメージを受けています。お好み焼き屋も例外ではなく、イートインを楽しむ顧客は大幅に減少し、閉店に追い込まれた店も少なくありません。

さらに、イートインの需要が低下しただけではなく、小麦粉・油・鰹節など、お好み焼きに欠かせない材料が揃って値上がりしており、新型コロナウイルスのダメージとともに大きな痛手となっています。

しかし、イートインができないからこそ、自宅でお店の味を楽しみたいという人が増えており、テイクアウト需要が高まっています。お好み焼き屋はイートインだけではなく、イートインとテイクアウトを兼営している店舗や、テイクアウト専門店もあるなど、テイクアウトへの需要は強いです。そのため、新型コロナウイルスの感染拡大の収束が見えない現在、お好み焼き屋の開業に不安がある場合は、テイクアウトに力を入れることで利益が見込めます。

ただし、テイクアウトメニューを提供するためには持ち帰り用トレーが必要になります。そのため、イートインよりも原価が高くなり、ある程度の売上が見込めないと営業利益を上げにくいというデメリットもあります。

このように、お好み焼き屋も他の飲食店同様、新型コロナウイルスによって大きなダメージを受けています。この状況の中でお好み焼き屋を開業する場合は、テイクアウト需要に応える工夫が必要です。

お好み焼き屋で開業する資金の融資方法

お好み焼き屋を開業する際には、儲かるのかという疑問の他に開業資金がいくらかかるのかという疑問を持つ方も多いでしょう。お好み焼き屋の開業にかかる費用は、店舗規模や物件などさまざまな要素によって異なりますが、決して安くありません。開業資金の負担を減らす方法として、お好み焼き屋を開業する際に活用できる補助金や助成金について知っておくと便利です。

そこでここからは、具体的な開業費用とお好み焼き屋の開業に活用できる補助金や助成金、融資方法について詳しく解説します。

開業にかかる費用

お好み焼き屋の開業にかかる費用は、400万円〜700万円が相場です。具体的には、物件取得費、厨房設備費、空調設備費、内外装工事費など、一般的な飲食店にかかる費用に加え、お好み焼きを焼くために必要な鉄板や排気設備なども購入しなければなりません。

物件取得費や内外装工事費にかかる費用は状況によって大きく変動します。例えば、都市部などの値段が高い物件を取得すれば物件取得費が高くなり、内外装にこだわって全体的に工事をすればその分内外装工事費がかかります。内外装工事費はこだわればこだわるほど高くなるため、あらかじめ予算を決めておき、妥協できるポイントと譲れないポイントを明確にしておくと良いでしょう。

また、厨房設備費や空調設備費、廃棄設備費を抑える方法として、居抜き物件の取得がおすすめです。居抜き物件とは、以前物件を借りていた人がそのまま設備などを残している物件です。飲食店の居抜き物件を借りる場合、不足している設備だけを購入すれば済むため、何もない状態から揃えるよりも費用を抑えられます。

ただし、妥協してはいけない費用は、鉄板の購入にかかる費用です。なぜなら、お好み焼き屋にとって鉄板は最も重要な商売道具だからです。鉄板は、厚さが厚いほど保温性が高く、弱火でじっくりと焼くことで美味しいお好み焼きが作れるとされています。安くて厚みのない鉄板を使うと、味が落ちて常連客がつかない原因にもなるため、鉄板はこだわりを持って選びましょう。

補助金や助成金の申請方法

先ほどご紹介した通り、お好み焼き屋を開業するためにはさまざまな物品を購入する必要があり、開業資金の相場は400万円〜700万円です。お好み焼き屋の開業資金はかなりの負担となり、資金が集まらないからと開業を諦める人も少なくありません。

しかし、お好み焼き屋の開業には活用できる補助金や助成金があります。

活用できる主な補助金や助成金は「創業補助金」と「地域再生中小企業創業助成金」です。

創業補助金(創業支援等事業者補助金)とは、新たに事業を始める人に対し、創業にかかる費用の一部を国が補助してくれる制度のことです。補助率は対象経費の3分の2以内、補助額は50万円〜1,000万円です。

創業補助金を受けるためには、募集期間内に事業計画書や申請書を認定市区町村の窓口に提出しなければなりません。申請後審査に通過すると、規定の補助金を受け取れます。

地域再生中小企業創業助成金は、指定の地域で事業を始める際に65歳未満の従業員を2人以上雇用した場合に補助金を受け取れる制度のことです。指定の地域は、失業者の多い地域として厚生労働省が指定している地域のことです。

詳しい支給要件は最寄りのハローワークにてご確認ください。

このように、補助金や助成金を活用することで開業にかかる費用の負担を大幅に軽減できます。対象の場合は申請して開業費用の負担を減らしましょう。

開業支援してくれる企業や機関

お好み焼き屋に限らず、初めて起業する場合はさまざまな疑問や不安が生じます。疑問や不安が生じた際の相談先や、融資の斡旋、人材採用のサポートなど、さまざまな開業支援をしてくれる企業や機関を知っておくと、安心して開業しやすくなります。

開業支援してくれる企業や機関は複数ありますが、一般的なのは商工会議所や商工会です。商工会議所や商工会は各地域にあり、開業から運営までのさまざまな支援を受けられます。

また、開業スクールやセミナーなども定期的に開催しているため、これらを受講する方法もおすすめです。

なお、商工会議所と商工会は異なります。商工会議所は市エリアを管轄している機関、商工会は町村エリアを管轄している機関です。

お好み焼き屋に特化した開業支援を受けたい場合は、お好み焼き屋を専門としたスクールやフランチャイズも利用できます。専門スクールやフランチャイズでは、資金繰りの方法やマーケティング戦略に加え、お好み焼きの味作りなどについても学べます。

お好み焼き屋で開業する時に必要な手続き

お好み焼き屋を開業するためには、開業資金を集めるだけではなくさまざまな手続きをしなければなりません。そこでここからは、お好み焼き屋。開業する際に必要な手続きを詳しく解説します。

最適な立地・物件・設備

お好み焼き屋を開業するためには、立地や物件、設備を購入しなければなりません。立地や物件選びは、お好み焼き屋を成功させるために重要です。

お好み焼き屋を開業する上で最適な立地・物件は、利便性が高く多くの人が行き来する場所、つまり駅近や繁華街です。ただし、駅近や繁華街は集客しやすい一方で家賃も高いというデメリットがあります。逆に家賃が安い地方では、集客力が低く十分な売上が見込めない可能性が高くなります。このように、それぞれで家賃や集客力が異なるため、家賃の予算とターゲットの客層を明確にして、最適な立地・物件を選びましょう。 

また、物件を探す際は厨房の水はけが良い、虫やネズミなどの侵入を防げる網戸付き窓があるなど、店舗の条件を明確にしておきましょう。

設備は、厨房設備や空調設備、排気設備などを揃えなければなりません。厨房設備はある程度揃えておき、経営しながら徐々に揃えていくこともできます。ただし、お好み焼き屋は鉄板で焼くため、排気設備は質の良い製品を購入しましょう。

開業に必要な事務手続き

お好み焼き屋を開業するためには、状況に応じてさまざまな事務手続きが必要です。

ただし、法律上必ず必要な手続きは保健所に提出する「営業許可申請書」のみです。その他必要な手続きは以下の通りです。

• 深夜酒類提供飲食店営業開始届

深夜に酒類を提供する場合に必要な手続きで、警察署に提出します。

• 労働保険保険関係成立届
• 労働保険概算保険料申告書
• 雇用保険適用事業所設置届
• 雇用保険被保険者資格取得届

従業員を雇用する場合に必要な手続きで、労働基準監督署に提出します。

• 防火対象物使用開始届

店舗面積が150平方メートル以上、または収容人数が30人以上の場合に消防署に提出します。 

• 開業届法人設立届出書/青色申告承認申請書/給与支払事務所等の開設届出書など

個人事業主は税務署に必ず提出しなければなりません。

開業前に見つけるべき仕入先

開業前には仕入先も見つけておく必要があります。お好み焼き屋を経営するために必要な仕入先は以下の通りです。

• 粉屋(農家)
• 八百屋、魚屋、肉屋
• 割り箸などの資材屋
• もち、米屋
• 酒屋
• のり、鰹節　など

お好み焼き屋の仕入先で最も重要なのは粉屋です。作りたいお好み焼きに最適な粉屋を見つけましょう。

また、魚屋や肉屋はお好み焼きに入れる具材に合わせて、コストや質から最適な仕入先を見つけましょう。

まとめ

老若男女問わず人気で、主食に、おやつにとさまざまな楽しみ方があるお好み焼き。お好み焼き屋を開業する際は、最適な立地や物件を見つけた上で、新型コロナウイルス対策をして利益率を上げましょう。

また、お好み焼き屋に限らず近年は起業のアイデアが多数あります。その一つとしておすすめな方法がネットショップの開設です。ネットショップの開設はインターネット環境があればどこでも経営でき、新型コロナウイルスによる影響を受ける心配もありません。

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